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40代、50代独身者の生活費を「全国消費実態調査」からイメージしてみる

以前家計において「普通はいくらですか?」を考えないようにしませんか。というお話しをさせていただきました。

興味のある方はぜひリンク先をお読みいただけるととてもうれしいです。

「普通」や「平均」というものよりも自分たちの家庭にあった家計の考え方や方針を大事にしてほしいということをお話ししましたし、その考え自体私は大切にしています。

ただそうは言ってもみなさんなかなか気にされることも確かです。

家計のことなんて他の人には聞きにくいお話しですからね。

私もいろいろなご家庭のご相談をお受けしますが、もしそういうことを気にされる方には統計などを利用してお話しすることにしています。

 

で、家族世帯の方であればまあいろいろな世間話などを耳にされることもあると思いますが、単身者の方ですと果たして自分の収支、特に生活費といわれる支出がどんなものなのかなかなか情報も取りにくいかなと思います。

特に私も含め中年世代の単身者の方にとってはもしかすると将来的なことも含め今の自身の生活費がどのような感じなのか気になる方もいらっしゃるでしょう。

そこで今日は私と同世代の40歳代から先輩方の50歳代の独身の方向けに単身勤労者の方の消費の統計を見てみることにします。

データとして利用するものはここでいつも利用している家計調査年報ではなく5年に1回行われる調査である総務省の「全国消費実態調査」の直近平成26年版です。

なお「全国消費実態調査」は令和元年の調査から見直しが行われ「全国家計構造調査」となる予定です。

 

「全国消費実態調査」から見る40代、50代の生活費のイメージ

では消費状況を見てみましょう。

まずは下図をご覧になってください。

これは先程の平成26年「全国消費実態調査」をもとに私が加工作成したものです。

40歳代男性、40歳代女性、50歳代男性、50歳代女性の4つの区分を集計表から抽出しています。

ただ表の下部に参考として年間収入を書き出しましたがちょっと収入が高いと感じる方もいらっしゃるのではないかとも思います。

これは単身世帯のサンプル数が少ないせいかもしれません。

ほぼ1年前の2018年10月26日日本経済新聞電子版の「消費実態調査、単身世帯調査を3倍に 総務省」と言う記事によれば次の令和元年の調査から単身世帯のサンプル数を現行の3倍に増やすそうです。

 

「可処分所得」はいわゆる「手取り」のことだと考えていただければけっこうです。

ちなみに「可処分所得」とはどんな意味?というお話しを以前このブログ内でしていますのであわせてお読みいただければ幸いです。

 

ただ家計調査と同様住居費に関しては、持家の方と賃貸の方が統計上一緒になっていますし、また全国調査ですので地域によって賃料に違いもあると思います。

したがってこの数字をこのまま利用して住居費を考えることは実態とそぐわない部分がでてくることは頭に入れておいていただきたいところです。

 

チェックしてみる項目は?

さて少し気になる項目をチェックしてみましょう。

上図をみれば、やはり基本ですが食費がどのくらいかというところからはじまるところでしょう。

傾向として女性よりも男性のほうが高いのはいわゆる外食費が含まれているからですかね。

同年齢階級の男女で1万円以上の開きがありますからね。

もっとも50歳代の男性についてはこの可処分所得が他の3つの区分の可処分所得に比べて一つだけ30万円台後半と高いせいもあるかもしれません。

ただどの区分においても可処分所得に比べて比率で行くと2割に満たないことになっています。

それ以外では交通関係ですが、携帯電話の通信料のみ書き出しましたがそれ以外では自動車や自転車関連の費用や維持費などがどの区分でも1万円程度かかっています。

 

もう一つ「その他消費支出」も結構多いですね。

男性はたばこ、女性は理美容関係の出費が多く、また書きだした交際費も実は細目を見ると「他の交際費」というものがけっこう多いです。

この他「仕送り金」なんていうものも含まれています。

あまり細かいところまではここでは触れませんが、ひとまず住まいに関する費用を別にすればこういうイメージだと思っていただければいいのではないでしょうか。

 

さて住まいのことにも少し触れておきます。

持ち家率がどのくらいかというお話しです。

この4つの区分の中で持ち家率が5割に満たないのは40歳代男性だけです。

次の図は各区分の持ち家率などを上図に利用したものと同じ資料からピックアップしたものです。

この図を見ると、いわゆる賃貸で家賃の負担を特に注意して考える必要があるのは私も含まれる40歳代男性ということになります。

持ち家の方は住宅の維持費や固定資産税・都市計画税、マンションの管理費修繕積立金などを考慮しておくことになります。

また賃貸の方であれば家賃の金額を考えることになります。

 

ここまでいきますとほぼ40歳代、50歳代の家計収支のひとつの参考が見えてくるわけです。

とはいえこれはあくまで表上の年収で考えているわけです。

冒頭にも申し上げましたが自分の場合がこの形かどうかはわかりません。

また現時点でこうだと言ってこれから先の自分の生き方が同様とも限りません。

まして高齢期は収入や住まいなど様々な状況の変化が起こり得ます。

もしまわりがどうかと思う方はあくまでこういったものを一つの参考程度に考えていただき、自分自身の生き方を考える上で利用していただければと思います。

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