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加入している保険をまとめて整理してみましょう

このところ「家計の見直し」に関するお話しをしています。

「家計の見直し」を行う際に収支を把握して「使途不明金」をなくしていくことや貯蓄を作っていくよう努めていくコツのようなものについてはすでに下記の投稿で先日お話しをしました。

家計の「使途不明金」をなくすために心がけること

 

もう一つ「家計の見直し」を行うにあたって目をつけるところが「保険の見直し」です。

この「保険の見直し」、余分に保険料を支払っていてもったいないと思うことは結構多いです。

余分に支払っている大きな理由の一つは以前にお話ししている「必要保障額」に対して過剰な金額の保険に加入していることが考えられます。

それでも加入の目的が明確な上で加入しているのであればいいのですが、そもそもご自身がどのような保険に加入しているのかということ自体を理解されていない方もやはりいらっしゃいます。

これがもう一つ余分に保険料を支払っていると考えられる理由です。

 

また保険は「なんとなく」加入しなければいけないと考えておられる方もけっこういらっしゃいます。

複数の保険に入る必要がないのに「年齢的に見て保険に加入していなければいけないと思うので」という理由で加入を検討しているケースです。

家計診断をさせていただいた上で十分な準備や手当をしていると考えられる方には「そんなに加入しなくてもいいですよ」とバッサリ言ってしまうこともあったりします。

さて話が少し横に逸れましたが、今日は加入している保険について理解し整理していくことの重要性についてお話しします。

 

保険の内容確認のはじめに「保険証券」の確認

保険の加入状況、確かにわかりにくいと正直私も感じます。

その理由の一つがいわゆる「保険証券」のわかりにくさです。

自分が入っている保険の内容がそもそも何を見ればわかるのかどこに書いてあるのか、紙がいっぱいあるけどどれがどの保険なのかわからない、というようなことはけっこうあることです。

 

私の事務所は中立で保険販売をしていませんので、保険の見直しに関するお問い合わせをいただくこともあります。

実際にご相談にあたって書類を拝見し加入内容を見ると中には首をひねりたくなるようなものも見受けられます。

もちろんすべての保険販売に携わる方々がそうではないことは承知していますし、私自身信頼できる保険会社の方もいらっしゃいます。

 

ただ中には保障の内容が過大であったり、何社かで同一内容の保険に重ねて加入していたりというケースもあったりします。

したがってこういう事態にならないようにするためには、まず自身がどういった内容の保険に加入しているかしっかり確認することが重要です。

 

先程触れた「保険証券」、これが保険のご相談の際にまず確認したいものです。

保険の内容や保険期間、保険料、保険料の払込期間、保険金、受取人など必要なものはここから情報をとっていきます。

ただこの「保険証券」を大切にしまい込みすぎてほとんど見ていない、という方はけっこう

多いのではないしょうか?

「保険証券」は実際に保険金の支払いを受ける際に必要になる大切な書類です。

まずどこにしまい込んでいるか一度しっかり確認するようにしてください。

また代わりにみなさんが大切にしているのが契約時に作成された「設計書」というものだったりします。

こちらからは例えば終身保険などの場合は解約返戻金などが時系列的に書かれているがあたりします。

「保険証券」とあわせて保管しておけばより加入保険に関する情報をより把握しやすくなります。

 

加入している保険をまとめてみる

さてご家庭で複数の保険に加入されている方はこれらの保険を一つの表にまとめてみることをおすすめします。

どういう種類の保険か、なぜこの保険が必要なのか、また先ほどお話しした「保険証券」の内容などを可能な範囲で簡単にまとめてみるわけです。

実際には毎月の保険料、払込期間、保険期間、受取保険金額などといったものを書きだしていくわけです。

 

日本FP協会の発行している小冊子の中に「くらしとお金のワークブック」というものがあります。

この小冊子の一部図表のようなものは日本FP協会のホームページからでダウンロードができるようになっています。

その中の一つに「加入保険一覧」というものがありますので、これを参考にしていただきご自身の保険をまとめていただくことも一つの方法として有効かなと考えます。

関心のある方は日本FP協会ホームページの小冊子販売ページの中にありますので閲覧してみてください。

 

難しい作業だと感じる方は当事務所でもご相談をお受けしていますので、こちらのページからご相談の流れを確認いただきお問い合わせください。

本当に保障内容がどこまで必要なのか把握することは加入者自身にとってもやはり大切なことです。

難しいと感じる方は当事務所でぜひお手伝いさていただければ幸いです。

 

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