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家を買うときに考えるポイント~その2~

さて前回から「家を買うときに考えるポイント」というテーマでお話しをしています。

このシリーズはブログでのお話しですので、あくまで一般的な考え方ということにはなりますが、各ご家庭ごとの事情を加味して考えるにあたっての一つの参考にしていたければ幸いです。

前回~その1~ではどんなポイントがあるのかについてお話ししました。

整理して絞ると3つのポイントがあるということでしたね。

①家を買うタイミング

②資金計画

③物件探し

という3点です。

では今日は1つ目のタイミングのお話し、特に以前にお話しした人生の三大資金を念頭におきながら、まずお子さんのいるご家庭のお話しから入りたいと思います。

 

お子さんのいるご家庭と教育費の兼ね合い

お子さんのいらっしゃるご家庭の場合、お子さんが誕生したことをきっかけに住宅購入を考える方がけっこういらっしゃるのではないでしょうか。

賃貸の場合、お子さんが小さい時に元気なお子さんだと階下の住人の方に気を使ってしまうとか、借りている部屋を汚してしまって退去時の原状回復費の負担が心配になるとか、他にもいろいろな私も理由を聞いたことがあります。

またお子さんの将来のためにも子供部屋を設けたいという理由の方ももちろんいらっしゃるでしょう。

で、お子さんのいるご家庭については特に気を付けなければいけない問題があります。

これもよく言われているところですが、教育費との兼ね合いという問題です。

住宅ローンの返済とお子さん一人約1000万円ともいわれる教育費の負担の大きい期間が重なることからこの間の各ご家庭の収支が厳しい状況になるわけです。

このあたりは以前から40歳代にそのピークが来るとよく言われていたところです。

わかりやすく一例をあげるとお子さんが小学校に入学するときが7歳として大学卒業を22歳とすれば15年は教育費と住宅ローンを平行して支出していくことになります。

仮に30歳で結婚されたご夫婦が2年後にお子さんを授かった場合、お子さんが小学校に上がるときには39歳ですからここから15年程度、54歳ぐらいまでは両方の支出がピークを迎えます。

またこれはお子さんがおひとりのケースですが、お二人授かったケースにおいてはこの期間がもう少し後ろにずれますし、お子さん二人の教育費が重なっている期間は支出の額も多くなりますよね。

家賃であっても住宅ローンであっても住居費として支払う支出が存在することは確かです。

ただ賃貸であれば、通勤時間等を多少長くする地域に移ってみたり、駅からの距離を離すなどの工夫で賃料を下げることも可能でしょう。

しかし住宅ローンでは支払いを続けないければいけないわけで、住居費をコントロールすることは原則的には難しいことになります。

また先程仮に30歳で結婚というケースをあげました。

ご存知の方も多いかと思いますが、平均初婚年齢そのものが男女ともに30歳前後になっているために挙げた事例です。

これもよくあるお話しですが、住宅ローンを組んで住宅購入しようという場合にできれば定年退職するまでに完済すべき、という考えがあります。

仮に35年間という目いっぱいの期間を使ってローンを組んだとすれば、60歳定年の会社では25歳、65歳定年制に移行している会社でも30歳にはローンを組むべき、という話になります。

理屈上は早い時期に購入するほうがいいという話にはなるのでしょう。

でも実際問題、30歳時点であればまだしも25歳時点ローンを組んで家を買うということができるかどうかといえば、難しいと感じる方も多いのではないでしょうか。

さらにいえば30歳時点では自己資金の準備ができていない可能性が高いと思います。

自己資金の重要性はまた資金計画についてお話しをする際に触れることになりますが、若いころは貯金そのものがなかなかに難しい、または趣味等にお金を使って貯まらないという方々も多いのではないかと思います。

30歳結婚時点でいずれお子さんを、と思っているご家庭の場合、十分な貯金が無ければ教育資金の手当ても同時に考えなければいけません。

ですから住宅購入用の十分な自己資金の手当てが厳しいと思うわけです。

 

住宅購入とリタイアメントプラン

さらにもう一つ老後資金のことも頭に置かなければなりません。

年金だけで老後の生活を送ることにはみなさん不安があろうかと思います。

また年金制度そのものに対する不安もあるでしょう。

したがって一説には3000万円とも3500万円ともいわれる年金で賄うことのできない老後生活の不足額を準備する必要も出てきます。

もちろん退職金制度の整っている会社にお勤めの方はいいかもしれませんが、それとて最近は企業の業績や会計などに不安が生じるような時代です。

100%あてになるものなのかどうかも心しておく必要があるでしょう。

また現状空き家の問題などが多く指摘されているように、家を購入しても実はやがて誰も住まなくなってしまう事態があることも日本の住居の特徴ともいえるでしょう。

ご自宅でご両親とお子さんが一緒に暮らすのであればまだしも、お子さんが社会人となりやがて独立していけばその子供部屋は基本は空き部屋となります。

若い時は気づかないかもしれませんが、加齢とともに大きな家は清掃などが大変になることもあります。

その時に売って現金化したうえで例えば老人ホーム等に入る資金に充当するという方法もあります。

ただこれから人口が減り家族で住むような住宅がたくさん必要かどうか考えた際に果たしてその自宅を売却することができるのか?ということも頭の隅には入れておいていただきたいのです。

つまりタイミングを急ぐあまり金額的に購入可能でありながら後で流通性が難しい物件を購入するということがないようにしたいところです。

さていろいろなお話しをしてきましたが、実は深く考えるといろいろと考えることが多くなってしまいますね。

大切なことは次の資金計画のポイントともつながってくるのですが、購入を考えた際に自己資金をどの程度きちんと準備できるのかということが大切になります。

つまり家のローンだけでなく教育費や日常の生活費、老後資金の準備などと平行して考える必要があるのです。

長くなってきましたのでこの続きは次回にするとしましょう。

 

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